特定基金「スタートアップ支援基金」を設置 起業を志す教員・学生を支援、研究成果の社会実装を加速

東京工業大学は、大学の研究成果を社会実装すべく起業を志す教員・学生を支援するために、特定基金「スタートアップ支援基金」を2月3日に設置しました。

スタートアップ支援基金は企業等からの寄付を基金として、主として下記の活動を支援します。

東工大では従前より、学生スタートアップ支援等のプログラムや東工大ベンチャーフェスティバル（Tokyo Tech Venture Festival）の開催などを通じ、東工大発ベンチャー（本学の研究成果または人的資源を活用して起業されたスタートアップ）の創出を後押ししてきました。2021年度からは、JST事業によるイノベーションデザイン・プラットフォーム（IdP）およびGreater Tokyo Innovation Ecosystem (GTIE）の活動を通じ、田町キャンパスの起業環境整備や、他大学・自治体・民間企業との連携によるスタートアップ・エコシステム形成を進め、起業創出の取り組みを加速させています。

東工大からは多くの独創的・先進的な研究成果が日々生まれていますが、これらの成果を未来の世界や社会の創造に貢献するため社会実装したいと願ったときに、研究成果と社会実装の間にあるGAP（ギャップ、隔たり）を超えることは、依然として容易ではありません。今回の「スタートアップ支援基金」により、この大きなギャップを乗り越えるスタートアップ創出を目指し、以下の支援事業を実施していきます。

研究と事業化の間に存在するGAPを埋めるため各種サポートをするプログラムです。技術シーズの事業化を目指す教員・学生に試作開発等のための資金を提供するとともに、メンター陣が起業に向けた伴走支援をします。

第1号の寄付者として、三井不動産株式会社から多額の寄付をいただきました。これによるスタートアップ支援事業の第1弾として、ライフサイエンス、環境エネルギー、グリーントランスフォーメーションの領域における技術シーズの事業化に向けたGAPファンドプログラムを実施します。

この「スタートアップ支援基金」による支援から、世界を変えるテック系スタートアップを東工大から産みだすべく、今後も支援を継続・拡充していきます。